新試験方式への対応が求められる大学入試予備校

最近の予備校のトレンド

少子化が進み多くの大学では定員割れとなる傾向がある中で、大学全入時代が到来したとは言え人気のある大学は未だに狭き門となっています。

地方への分散化が進みつつありますが多くの若者は都会へと集中し、おのずと志望校に合格するのは高いハードルとなるのはいつの時代も同じです。

多くの学校の進路指導担当は過去の各校の例年の入試データを把握し、現在の偏差値を照らし合わせて合否の予想はほぼ確実に判定されチャレンジする前に結果が弾き出されますが、より確実に志望校に合格する事を目指し予備校から大学入試を目指すケースが増えています。

最近の予備校のトレンドは1つのクラスに1人の講師という従来のスタイルから数人のグループや個別指導というスタイルにシフトしており、より講師とのコミュニケーションを密にしながら効率よく大学入試に必要な能力を身に付けて行きます。

講師は受講生1人当たりに費やせる時間が増え、受講生は分からないところがあればとことん質問して解決し、得意分野を伸ばしながら弱点の克服を目指す事ができます。

多くの予備校ではこれまでの各校の入試データを持っているのはもちろんのこと、積み重ねてきた実績やノウハウにより入試
問題の傾向を読み、万全の対策を受講生に与える環境が整っています。

しかし、ここに来て予備校をめぐる情勢は大きな変化の時を迎えようとしています。

1990年に大改革が行われ大学入試センター試験が実施されるようになった以降、30年近くの間継続して続けられた試験方式が2020年1月をもってその歴史に幕を閉じ2021年からは再び大きな大改革となり、まだ仮称ですが大学入学希望者学力評価テストがスタートします。

現行の大学入試センター試験は暗記に偏った傾向にあり、思考力や判断力に加えて表現力などその受験生が持っている学力が正当に評価されていないのではという疑問がありました。

関係各所の幾多の議論の結果従来の試験方式を改め、受験生が持つさまざまな学力を多角的、かつ総合的に判断するために変更が行われます。

具体的にはこれまでのペーパーテストだけではなく、論文やプレゼンテーション、グループディスカッションと言った個々の能力が試される項目や高校での学習や活動の成果などを組み合わせながら、各校独自のテストも柔軟性を持って付け加える事も可能となります。

このような大きな変化に備え、高校における授業のカリキュラムや受験対策も変革の時が訪れようとしています。

新たな入試システムである大学入学希望学力評価テストでは、思考力と判断力に加えて表現力が評価の対象となっています。

昨今注目されているアクティブラーニングも取り入れられ、ある課題に対して自身の学力やスキルを活用しながら問題解決をするための能力や、その成果をプレゼンテーションする能力も試されます。

ペーパーテストについても従来のマークシートを選択したり穴埋めをするような問題から、自ら自由記入欄に答えを記述したり複数の答えがある設問も用意されます。

英語は「受験英語」と呼ばれる事もあるほど暗記や文法に偏り、いわゆる英会話力が身に付かず実践的では無いとされて来ましたが、今回の改革では文法の理解はもちろんのことヒヤリングやスピーキングと言った実践的な能力の評価により比重が置かれるようになります。

学力の評価以外にも主体性と多様性に加えて協調性も評価の対象となり自ら課題を解決する意志や能力、複数人で役割を分担してチームビルディングを行い協力して課題を解決するなどの能力も試されます。

間もなく導入される大学入学希望者学力評価テストでは各校によって柔軟性を持ってテスト内容を選択できるため、ある大学ではアクティブラーニングを重視し、ある大学ではペーパーテストを重視するなど教育方針に応じて多様な試験を実施する事が可能です。

このような事情から、特に2021年以降に導入される大学入学希望者学力評価テストによる大学入試の時期を迎える受講生は新たなシステムに対応するだけではなく、志望校で実施されるテストの内容をいち早く把握し備えておく必要があります。

しかし、高校の現場ではそれらのシステムに対応した授業の導入は検討されてはいるものの、現時点では従来の学習指導要領に基づいたカリキュラムで、従来の大学入試センター試験を想定した授業が継続しています。

もちろん東進MSGなどの予備校も対応していかなければいけません。

試験のタイミングによっては新しい試験方式に対応できない受験生は、従来のノウハウや実績を活かしつつ、いち早く新しい試験方式に対応した予備校を経由してから確実に志望校を目指す選択肢を検討するケースが増加するものと見られています。

2021年に導入が予定されている大学入学希望者学力評価テストは、受験生の学力だけではなく課題解決能力なども含めた総合的な能力を正当に評価するためのものですが、新たなシステムが定着するまでは産みの苦しみとなる時期も一定期間ありそうです。

最終更新日 2025年5月19日 by leshal